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太平洋クラブ

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2017年8月から新規会員募集再開

2017年08月01日

2017年8月から2017年12月まで新規会員募集(パーソナル会員およびコーポレート会員)、2017年10月から2017年12月まで新規会員(正会員)の募集を再開します。

  • 正会員:会員権市場で売買(譲渡可能)出来る会員権
  • パーソナル会員:個人を対象とした一代限りの会員権
  • コーポレート会員:法人を対象とした譲渡出来ない会員権(登録者変更可)
(税別)
会員種別 名義書換料
正会員 5,400,000円
パーソナル会員 3,600,000円
コーポレイト会員 4,500,000円

※年会費 36,000円
※家族割引制度、複数購入割引制度は下記「縁故会員募集」をご覧ください。その他詳細に付きましては弊社営業スタッフまでお問合せ下さい

2017年3月6日から名義書換再開

2017年03月06日

2017年3月6日から2017年9月末まで名義書換を再開

※正会員は会員権市場で売買(譲渡可能)出来る会員権です。
なお、パーソナル会員(個人を対象とした一代限りの会員権)、コーポレート会員(法人を対象とした譲渡出来ない会員権で登録者変更可)は会員権市場での売買は出来ませんのでご注意下さい。

(税別)
会員種別 名義書換料 年会費
正会員 1,500,000円 36,000円

太平洋クラブの新規会員募集について

太平洋クラブの現在の新規会員募集につきましては、太平洋クラブHPをご覧ください。

2015年1月から縁故募集開始

2014年12月25日

2年間は名義書換を停止し、2015年1月から縁故会員募集(太平洋正540万、アソシエイツ324万)、4月から一次会員募集(太平洋正600万、アソシエイツ360万、譲渡不可のパーソナル・コーポレートあり)開始。 詳細はお問合せ下さい。

募集要項はこちら

※詳細はお問合せ下さい。

2014年12月1日から名義書換停止

2014年12月01日

2014年12月1日から名義書換停止

2014年7月1日から名義変更手続きを再開

2014年05月25日

太平洋クラブは、新ビジョンに「Top of the Top - 日本が世界に誇るゴルフクラブへ - 」を標榜し、2014年7月1日から2014年11月30日までの5ヶ月間、一時的に名義変更手続きを再開、新規会員募集につきましても2015年度中の再開を目処に検討しています。

詳細はこちら

会員種別 名義書換料
正会員 1,500,000円(税別)

名義書換手続きに関しての詳細はお問合せ下さい

2013年10月31日付けで東京地裁より許可決定を受ける

2013年10月31日

 ゴルフ特信によると、会社更生手続き中の株式会社太平洋クラブは更生計画案が可決し2013年10月31日付けで東京地裁から許可決定を受けた。
 決議結果は、株式会社太平洋クラブが一般更生債権額の部で80.81%の同意、更生担保権額の部では100%同意で、会社更生法の可決要件を満たした。その他、太平洋ゴルフサービスなど5社も一般更生債権で98.83%から100%、更生担保権では該当4社中4社で100%同意となった。


 会員は、

  1. 退会(弁済率11.82%)
  2. 会員権の継続保有(10%を再預託、預託金は20年据置きで残り1.82%を弁済)
  3. 会員権の継続保有(再預託なしのプレー会員権、5.59%を弁済)

の3つから選択する。認可決定から2カ月間に選択の通知を行わないと「退会」として取り扱われる。


 更生計画案では、2014年4月1日からパチンコホール運営最大手のマルハンの傘下に移行となる。

2013年05月13日に株式会社マルハンとスポンサー契約締結

2013年05月13日

HPより抜粋
スポンサー契約締結のお知らせ
太平洋クラブグループでは、平成24年10月31日東京地方裁判所より更生手続開始決定を受けて以降、管財人において、スポンサー選定手続を行って参りましたが、平成25年5月13日に、スポンサーとして、株式会社マルハンを選定し、同社との間でスポンサー契約を締結いたしましたので、お知らせいたします。
今後はスポンサーからの支援のもと、更生計画案を策定し、引き続き、太平洋クラブグループの事業再生に最大限尽力して参る所存ですので、何卒ご理解とご支援を賜りますよう、お願い申し上げます。

詳細はこちらを参照

2013年4月1日から名義書換料改定

2013年02月22日

2013年4月1日から2013年7月31日まで名義書換料改定

会員種別 名義書換料
改定前
名義書換料
4月1日から7月31日まで
正会員 750,000円(税別) 1,000,000円(税別)

名義書換手続きに関しての詳細はお問合せ下さい

2012年10月31日に東京地裁から更生手続き開始決定を受ける

2012年10月31日

(株)太平洋クラブは、2012年10月31日に東京地裁から更生手続き開始決定を受けた。

2012年11月1日から名義書換再開

2012年11月01日

2012年11月1日から2013年3月末日まで名義書換再開

会員種別 名義書換料 年会費
正会員 750,000円(税別) 無料

名義書換手続きに関しての詳細はお問合せ下さい

2012年10月3日に太平洋クラブの民事再生計画案否決

2012年10月03日

 アコーディア・ゴルフは3日、民事再生手続き中のゴルフ場運営大手、太平洋クラブ(東京・港)との再生支援のスポンサー契約を終了したと発表した。東京地方裁判所が3日付で太平洋クラブと子会社5社の再生手続き廃止を決定したため。

2012年1月23日に(株)アコーディア・ゴルフがスポンサー契約を締結

2012年01月23日

 東証1部の株式会社アコーディア・ゴルフがスポンサー契約を締結


太平洋クラブHPより抜粋


皆様ご存知のことと思いますが、弊社は1月23日に東京地方裁判所に対し、民事再生手続き開始の申立を行いました。
この申立によりまして、会員の皆様をはじめお取引業者の皆様その他の関係者の皆様に対しましては、大変なご迷惑、ご心配をおかけすることとなり、深くお詫び申し上げます。
誠に申し訳ございません。
民事再生法の手続きと申しますのは、会社の事業をできるだけそのまま継続するための手続きでございます。
したがいまして、今後の手続き期間中におきましてもこれまでと変わりなく営業させていただきますので、引き続き皆様のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。
また会員の皆様におかれましても施設の優先的な利用権は保障されております。今後もこの施設の優先予約も含め、特段に変更されることはございませんので、どうぞご安心ください。

先日民事再生に至った経緯につきまして、1月27日と30日に大阪と東京に於きまして債権者の皆様に説明会を開催させていただきました。この説明会にご来臨いただいた会員の皆様あるいは取引業者の皆様、債権者の皆様におかれましては突然のご案内にも関わらず会場に足をお運びいただきまして誠にありがとうございました。
先日、弊社は東京地方裁判所より民事再生手続の開始決定について認可をいただきました。
今後は裁判所の監督のもと、債権者の皆様のご理解とご協力をいただきながら再生計画案の策定に邁進して参ります。
手続きをご説明いたしますと皆様のお手元に2月中旬を目処に裁判所より債権の届出書がまいります。これに内容をご記入の上、ご返送いただきます。
私どもは再生計画案をスポンサーの協力のもと、早急に策定いたしまして、5月中旬には作成した再生計画案を皆様のお手元にお送りいたします。
これに債権者のうち、過半数の皆様にご支持いただいた場合、裁判所から認可決定がおり、さらにその認可決定に基づいて10月末には弊社からの弁済を開始する見込みです。
この弁済が全て完了しますと法律的な民事再生手続きが終了いたします。
今後につきましては皆様からご支持いただいております弊社のコースの良質さを維持し、できるだけ早期の再建を実現するために、可能な限り短期間で再生計画案を作成し、皆様へのご案内も進めてまいります。
こうした法律上の手続きが終了しますと、弊社は本格的に事業再構築に具体的に着手することになります。

ポイントとしましては「太平洋クラブの持つ比類なきホスピタリテイを維持し、さらには発展させながら、安定した持続可能な経営を実現していく」というものです。
皆様からご賞賛いただいておりますハイクオリティなコースを維持するために、十分なコースメンテナンスを行うこと。さらには太平洋クラブの特徴でもあるお客様の満足度を最重要視するサービスクオリティ、このハードとソフトからなる、「プレミアムホスピタリティ」を会員の皆様・ゲストの皆様に継続してご提供することが使命だと思っております。
スポンサーの選定につきましてもこの点を重視いたしました。
多数の候補者の中からスポンサー契約を締結させていただいた株式会社アコーディア・ゴルフの提案の中に、弊社の運営方針を尊重し、「太平洋ブランド」というブランドを維持し、共通会員制を含め、現在の会員の皆様の優先的な施設利用の権利を保障する方針を頂いております。
さらに、これまで、販売促進やコスト改善などの事業提携を頂いている東急不動産株式会社に対し、弊社から新たな協力の要請もしており、東急不動産には弊社の運営に携わっていただくことにつき、真摯なご検討をいただいております。
また、スポンサーであるアコーディア・ゴルフからは新たにコースのメンテナンスやクラブハウス等の補修に関しての設備投資の資金を別枠で頂いており、弊社の目指す事業再構築にご支援いただけるものと考えております。
このようにスポンサーあるいは側面からのご支援のもと、弊社の財務体質の抜本的な改善および経営の効率化を進め、今後も十分なコースメンテナンスを実施し、コースグレードの維持向上を図ってまいります。これによりまして、会員の皆様・ゲストの皆様にご提供できるサービスクオリティをさらに向上させてまいります。
もう一つ、大変気になることと思いますが、毎年11月に開催の「三井住友VISA太平洋マスターズ」につきましても、弊社の御殿場コースにおいて、本年は第40回の記念大会となりますが、是非開催させていただきたいと思っております。これには、スポンサーはじめ関係各位のご協力を必要としますので、関係者の皆様に再度お願いに上がり、開催に向けご賛同いただきたいと考えております。
このように、太平洋クラブの大きな特徴である「プレミアムホスピタリティ」、これは多分に従業員の頑張りであり、コースの持つハードよりも、むしろ従業員の持つホスピタリティを発揮し、スポンサーからの資金的な支援をいただく中で、さらに発展させていければと思っています。
これが、弊社の目指す事業再構築のゴールとなります。

弊社は今後、全スタッフ一丸となりまして、粉骨砕身、事業再構築を果たすことで、これまでのご迷惑やご支援に報いていくという誓いを新たにしております。
会員の皆様・お取引業者の皆様・その他関係者の皆様におかれましては、今後も変わらぬご愛顧をお願いいたします。
今般の弊社の抜本的な事業再構築のためにやむを得ずとった民事再生の手続きではございますが、これは太平洋クラブの事業を持続的に継続して行くための方法でございます。
何卒、ご理解とご協力を賜りまして、皆様のご支援をいただきたいと思っております。
ここに伏してお願いを申し上げます。

2012年1月23日に太平洋クラブ(共通会員権)の経営会社である株式会社太平洋クラブが民事再生再生法の適用を申請

2012年01月23日

太平洋クラブ(共通会員権)、太平洋アソシエイツ(共通会員権)の経営会社である株式会社太平洋クラブが2012年1月23日に東京地方裁判所に民事再生再生法の適用を申請。同時に、名義書換の受付も停止。

2012年12月31まで名義書換受付期間を更に再延長

2011年10月25日

名義書換の受付期間を2012年12月31日迄延長。

40周年記念で新規入会者に新特典あり

2011年02月01日

太平洋クラブは2011年2月1日より5月末まで新規入会者を対象とした40周年特別キャンペーンを開始。
 今回は、太平洋グループの18コース(御殿場コース、軽井沢コースは、一部シーズンので利用不可)1ラウンドプレー券を5枚(1名1枚利用可)をプレゼントする。また、ファミリー入会特典(家族がペアで入会、会員の家族が入会)として、先着80にプレー券を進呈する。太平洋クラブにペアで入会した会員には、全16コースのペアプレー券(計16セット)をプレゼント。

名義書換受付期間を再延長

2010年11月01日

名義書換の受付期間を2011年12月31日迄延長。

名義書換料は1,575,000円

名義書換受付期間を再延長

2009年09月30日

名義書換の受付期間を2010年12月31日迄延長。

名義書換料は1,575,000円

名義書換受付期間を延長

2008年10月02日

名義書換の受付期間を2009年12月31日迄延長。

太平洋クラブが新共通会員権のプラスIを発行

2008年04月17日

太平洋クラブが新たな共通会員権、太平洋クラブ・パーソナルプラス「I」太平洋アソシエイツ・パーオナルプラス「機の2種類の会員募集を開始します。
 プラス「機廚蓮⇒詑金ゼロ、1回限りで相続・遺贈・贈与が可能(手数料は21万円)。ただし、プラス「機廚倭蠡海任ることから保険に加入はしない。相続等の範囲は「本人の配偶者と直系卑属・1親等及びその配偶者」。

 募集金額は、太平洋クラブ・パーソナルプラス「I」が483万円(年会費ゼロ)で 太平洋クラブ系列の16コースを会員(プレー予約権利、メンバー料金、クラブ競技参加等)として利用できる。  太平洋アソシエイツ・パーソナルプラス「I」が262.5万円(年会費2万4000円)で同様に10コースが利用できる。募集定員は1000名。  今回の新会員権について「既存のパーソナル会員から、相続等を希望する声が出ていたので設けた」と説明している。  このことから、既存のパーソナル会員がプラス「I」に移籍する際の条件も設け、今回の募集開始から3年以内に募集金額の差額と移籍料21万円を支払えば、プラス「I」へ移籍できるようにした。

太平洋ホールディングス合同会社設立

2007年03月23日

 ゴルフ特信によるとゴルフ場経営大手の株式会社太平洋クラブは、新たに設立した太平洋ホールディングス合同会社の傘下になる。又上場企業の東急不動産株式会社と“戦略的事業提携”を行った。
今後は、太平洋ホールディングス合同会社に、東急不動産株式会社や三井住友銀行系企業等も投資し、株式会社太平洋クラブの事業拡大(東西でのゴルフ場取得)や経営基盤の強化を実現するとのこと。
 両社は、ゴルフ場経営の現状と将来展望の認識で一致し、2007年3月23日に以下の内容で事業提携を結んだ。

  • 会員相互の平日限定の優待利用
  • 機材・資材・営業消耗品などの共同購入
  • 人材交流や運営ノウハウの共有
  • ゴルフ場の取得

 優待利用でプレーできるゴルフ場は、両社グループで経営・運営する2〜3コースは除かれるものの、その他は特別料金で相互の会員が利用できる。同様に、両社が運営するホテル等も優待利用の対象となっている。

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